「もし、この家で急に体調が悪くなったら…」
在宅で療養する大切な家族がいるあなたにとって、急変時の対応は、常に心のどこかで大きな不安として存在しているのではないでしょうか。病院とは違い、医療従事者が24時間そばにいるわけではない自宅という環境では、「その時」が来たらどうすればいいのか、何を準備しておけばいいのか、考えるだけで動悸が激しくなる方も少なくないでしょう。
でも、大丈夫です。
この不安は、決して一人で抱え込むものではありません。
大切なのは、事前に正しい知識と心構えを持つこと。この知識があるかないかで、急変時の家族の冷静な判断力と患者さんの安心感は劇的に変わります。
この記事では、在宅医療の現場で働くプロの視点から、在宅での急変対応を成功させるための「5つの鉄則」と、多くの人が見落としがちな「真の備え」について、具体的に、そして分かりやすくお伝えします。
なぜ在宅医療は「家族」の存在が不可欠なのか
介護のイメージ
在宅医療が病院での治療と決定的に違う点は、医療行為の主戦場が「病院」から「生活の場」であるご自宅へと移ることです。病院は患者さんを「迎え入れる」場所ですが、在宅医療は医療者が利用者さんの「生活」にお邪魔する形になります。
この違いは、急変対応のあり方にも大きく影響します。病院ではナースコール一つで複数の医療者が駆けつけ、迅速な処置や検査が可能です。しかし、在宅では、まずご家族が第一発見者となることがほとんどでしょう。そして、この初期の段階で家族がどう行動するかが、その後の展開を大きく左右するのです。
在宅急変対応の真の備え知っておくべき「5つの鉄則」
在宅での急変に慌てず、冷静に対応するためには、日頃からの準備と家族の役割理解が欠かせません。ここでは、家族が事前に知っておくべき、そして実践すべき5つの重要なポイントを解説します。
鉄則1ACP（人生の最終段階における話し合い）を日常の対話に落とし込む
ACP（アドバンス・ケア・プランニング）は、もしもの時に備え、どのような医療やケアを望むかについて、本人、家族、医療従事者が話し合い、共有するプロセスです。これは決して一度きりの「契約」ではありません。病状や気持ちの変化に合わせて、何度でも見直し、その都度話し合うことが大切です。
大切なのは、「もしもの時どうしたい？」と硬い言葉で尋ねるのではなく、「もし急に食事が取れなくなったら、どういう風に過ごしたい？」といったように、日常の会話の中に自然に取り入れていくことです。そうすることで、本人も家族も心理的な負担が軽減され、本音の希望を引き出しやすくなります。この対話こそが、急変時における家族の意思決定の羅針盤となるのです。
鉄則2連絡先・緊急時の手順を「見える化」する
急変が起きた時、人はパニックになりやすいものです。「誰に連絡すればいいんだっけ？」「救急車を呼ぶべきか？」と頭が真っ白になる前に、以下の情報を一箇所にまとめておきましょう。
- かかりつけの在宅医、訪問看護ステーションの緊急連絡先を大きく印刷する。
- 夜間や休日、連絡がつかない場合の代替連絡先も併記しておく。
- 急変時の具体的な症状別対応フロー（例発熱したらどうするか、呼吸が苦しそうならどうするか）を医療者と一緒に作成する。
これらの情報は、電話のそばや冷蔵庫の扉など、誰の目にも触れる場所に貼り付けておくのがおすすめです。
鉄則3常備薬や医療機器の場所を「全員」が把握する
急変時には、薬や医療機器を迅速に使用する必要が出てくることがあります。ご家族や介護に関わる人、時には親戚などが、それらの場所を把握していることが重要です。
たとえば、痛み止めの頓服薬、発熱時の座薬、吸引機や酸素ボンベの操作方法など、事前に全員で確認し、どこに何があるかを共有しておきましょう。これにより、緊急時でも「あれ、どこに置いたっけ？」というタイムロスを防ぐことができます。
鉄則4普段から「いつもと違う」サインを見つける観察力を養う
急変は突然起こるように見えますが、その多くは日々の小さな変化の積み重ねで予測できるものです。
- 食事量の変化や食欲の減退、水分をあまり取らなくなったなど、日々の食事・水分摂取状況を観察する習慣をつけましょう。
- 顔色、呼吸の状態、むくみ、意識レベルなど、患者さんのバイタルサイン（生命兆候）の変化に注意を払うことで、異常の早期発見につながります。
- 排泄の回数や状態、普段と違う言動がないかなど、些細な変化にも気づけるように普段から気を配りましょう。
医療従事者と情報を共有する際も、「なんとなくおかしい」ではなく、「昨日に比べて食事量が半分になった」「顔色が悪く、ぐったりしている」など、具体的な情報を伝えることで、より的確な指示や判断を仰ぐことができます。
鉄則5感情的な負担も「チーム」で分かち合う
在宅での急変対応は、家族にとって大きな精神的負担となります。しかし、その不安や葛藤は決して一人で抱えるものではありません。在宅医療は、医師、看護師、ケアマネジャー、理学療法士、薬剤師、介護士など、多くのプロが関わるチーム医療です。
在宅急変対応に関するよくある質問
在宅での急変対応に関して、多くの方が抱える疑問とその答えをまとめました。
家族だけで救急車を呼んでしまっていいですか？
基本的には、まずかかりつけの在宅医や訪問看護師に連絡するのが原則です。彼らは患者さんの病状や生活背景を最もよく知っているため、適切な判断と具体的な指示を迅速に行うことができます。
ただし、明らかに意識がない、呼吸が止まっている、大量出血しているなど、緊急を要する生命の危機が差し迫っている場合は、迷わず119番に通報してください。その際は、「在宅医療を受けていること」と「かかりつけの医療機関名」を救急隊に伝えると、その後の連携がスムーズになります。
救急車を呼ぶと、望まない延命治療につながりませんか？
これは非常に重要な問題です。救急隊員や救急医の行動原理は「生命を救うこと」です。そのため、事前のACPで延命治療を望まないと決めていたとしても、現場で蘇生措置が開始される可能性があります。
このため、特に延命治療を希望しない意向がある場合は、事前に「救急医療情報キット」などを活用し、リビングや冷蔵庫など分かりやすい場所に保管しておくことが非常に有効です。キットには、本人の意思やかかりつけ医の情報、病歴などを記載し、緊急時に誰でもすぐに確認できるようにしておきましょう。
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まとめ真の安心は「備え」と「連携」から生まれる
在宅での急変対応は、単なる知識や技術の問題ではありません。それは、日頃からの「備え」と、医療者、家族、そして患者さんご本人が「チーム」として連携する体制づくりに尽きるのです。
大切なのは、完璧な対応を目指すことではなく、もしもの時に慌てないための準備を一つひとつ積み重ねていくことです。その積み重ねこそが、家族の不安を和らげ、患者さんが住み慣れた家で最期まで安心して過ごせる環境を支える大きな力となります。
この記事が、あなたの不安を少しでも和らげ、大切な家族とのより良い在宅生活を築く一助となれば幸いです。
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