「二人でずっと一緒にいたい」
「どちらかの介護が必要になっても、夫婦で支え合って暮らしたい」
夫婦で介護付き有料老人ホームへの入居を考えているあなたは、きっとそう願っていることでしょう。
でも、ちょっと待ってください。実は、夫婦で入居しようとすると、想像以上に多くの「落とし穴」があることをご存知でしょうか?
夫婦同室を希望しても、希望通りにいかなかったり、入居後の生活で「こんなはずじゃなかった…」と後悔したりするケースは少なくありません。
この記事では、長年にわたり多くのご夫婦の入居をサポートしてきたプロの視点から、介護付き有料老人ホームに夫婦で入居する際に知っておくべき「5つの落とし穴」と、それらを回避するための具体的な解決策を、わかりやすくお伝えします。
この記事を読めば、後悔のない夫婦での施設選びができるようになり、お二人らしいセカンドライフを送るための道筋がきっと見えてきます。
夫婦同室の夢を叶えるための基礎知識

介護のイメージ
「夫婦同室」が難しいと言われる本当の理由
「夫婦で入居するなら、もちろん同じ部屋がいい」と考えるのは自然なことです。しかし、介護付き有料老人ホームの場合、夫婦同室の部屋は非常に数が少なく、入居が難しいと言われています。
その最大の理由は、部屋の広さとコストにあります。夫婦で暮らすには、お一人用の部屋より広いスペースが必要になりますが、多くの施設は、限られた土地を有効活用するため、お一人用の部屋を多く設計しています。
また、広い部屋は家賃や管理費が高くなる傾向があり、経済的な負担も大きくなりがちです。特に、介護度が上がれば上がるほど、介護サービス費も加算されるため、費用面でのシミュレーションは必須となります。
さらに、介護度が異なる場合の対応も大きな課題です。例えば、お元気な方と要介護3の方、というように介護度に大きな差があると、施設側が夫婦同室でのケアが難しいと判断するケースがあります。これは、介護が必要な方へのケアに加えて、自立されている方の生活も考慮する必要があるためです。
このような理由から、夫婦での入居を考える際は、最初から夫婦同室にこだわらず、柔軟な視点を持つことが成功の鍵になります。
プロが警告!夫婦同室入居で直面する5つの落とし穴と解決策
落とし穴1介護度が違うと夫婦同室は難しい?
夫婦で入居を検討する際、最も大きな壁となるのが、お二人の介護度の違いです。例えば、お元気に過ごせる奥様と、介護が必要な旦那様、という場合、介護付き有料老人ホームによっては夫婦同室での受け入れを断られるケースがあります。
これは、介護が必要な方に適切なケアを提供しつつ、お元気な方の生活も支援するという、二重のケア体制を整える必要があるからです。
しかし、解決策はあります。それは、「2部屋契約」という選択肢を最初から視野に入れることです。
もちろん、部屋が分かれてしまうことには寂しさも伴います。しかし、部屋を分けることで、それぞれに合ったきめ細やかなケアを受けられるという大きなメリットがあります。
例えば、日中は共用スペースで一緒に過ごし、就寝時やプライベートな時間だけそれぞれの部屋で過ごす、というスタイルも可能です。部屋が分かれていても、すぐ隣の部屋に住めるように配慮してくれる施設もありますので、見学の際に確認してみましょう。
落とし穴2夫婦部屋でかえって介護負担が増える?
「介護スタッフが常にいる施設なら安心」と考えて夫婦部屋に入居したものの、気づけばどちらかがもう一方の世話をすべて引き受けてしまっている…というケースも少なくありません。
特に、介護度が低い方がいる場合、「ホームのスタッフに頼むより、自分がやった方が早い」と思ってしまい、結果的に在宅介護と変わらない負担を抱えてしまうことがあります。
これを避けるためには、入居前に夫婦で介護役割について話し合い、ホームのスタッフと連携する意識を持つことが重要です定。
「おむつ交換はスタッフにお願いする」「食事の介助は任せる」など、具体的に役割分担を決めておくことで、お互いが無理なく施設での生活を送ることができます。
落とし穴3配偶者が亡くなった後のリスクを知らないと後悔する
夫婦同室の部屋を契約した場合、どちらかが先立った後も、一人でその部屋の家賃を払い続けなければならないケースがほとんどです。
これは、広い夫婦部屋の契約が継続されるため、経済的な負担が重くのしかかります。
このリスクを避けるためには、「2人入居可の部屋」と「夫婦同室の部屋」の違いを理解しておくことが重要です。
「2人入居可の部屋」は、広い部屋を夫婦で使うことを想定していますが、「夫婦同室」に特化した部屋は、配偶者が亡くなった場合、同じ施設内の1人部屋に移動できる契約になっている場合があります。
この契約の有無は施設によって異なるため、必ず入居相談の際に確認しましょう。また、もし移動ができない場合でも、一人になった後の家賃がどのくらいになるのか、事前にしっかり確認しておくことが大切です。
落とし穴4医療ケアが必要な場合の入居可否問題
元の文章でも触れられていましたが、糖尿病のインスリン自己注射や、痰の吸引など、医療行為が必要な方が夫婦のどちらかにいる場合、すべての施設で受け入れてもらえるわけではありません。
特に、夜間や早朝に医療行為が必要な場合は、24時間看護師が常駐している施設を探す必要があります。
また、週に数回の血液透析が必要な場合、透析クリニックへの送迎サービスが充実している施設を選ぶことが重要です。
このような問題を解決するためには、健康診断書や診療情報提供書を事前に用意し、気になる施設の看護体制や医療提携状況を具体的に確認することが不可欠です。
入居相談の際は、「主人が糖尿病でインスリン注射が必要なのですが、夜間の対応は可能ですか?」など、具体的な質問を投げかけることで、より正確な情報を得られます。
落とし穴5夫婦の趣味や生活スタイルが合わない?
夫婦で入居する場合、お互いの生活リズムや趣味が違うと、共同生活がストレスになることもあります。
例えば、一方が読書好きで静かに過ごしたいのに、もう一方がレクリエーションに参加したり、多くの人と交流したりしたいタイプだと、夫婦同室の部屋ではお互いに窮屈に感じてしまうかもしれません。
この問題を解決する一番の方法は、「夫婦別々の部屋」を検討することです。
部屋を分けることで、プライベートな時間を確保でき、各自が自由に自分の時間を楽しめるようになります。
また、部屋が分かれていると、夫婦それぞれの趣味や活動に合わせたサービスを施設に求めることも可能です。例えば、旦那様はマージャンクラブ、奥様はガーデニングクラブなど、個別のニーズに応えてもらえる可能性が高まります。
夫婦同室にこだわらず、お互いの「自分らしさ」を尊重する選択肢も検討してみましょう。
介護に関する疑問解決Q&A
Q1夫婦で入居できる公的施設はありますか?
A1特別養護老人ホームなどの公的施設は、お一人での入居を想定しているため、夫婦部屋はほとんどありません。そのため、ご夫婦での入居を希望する場合は、夫婦部屋が用意されている介護付き有料老人ホームや、サービス付き高齢者向け住宅が主な選択肢となります。
Q2入居後の生活は、どのくらい自由ですか?
A2施設によって自由度は大きく異なります。外出や外泊、ご家族との面会について、ルールや制限が設けられている場合があります。入居を検討する際には、必ず入居相談員に「夫婦での外出は可能ですか?」や「家族が泊まりに来ても大丈夫ですか?」など、具体的に質問して確認するようにしましょう。
Q3夫婦での入居は、いつから考え始めるべきですか?
A3夫婦での入居を検討するタイミングは、「まだお二人ともお元気なうち」が理想的です。介護が必要になってから慌てて探し始めると、選択肢が限られてしまい、理想の施設が見つからない可能性があります。
元気なうちに様々な施設を見学し、それぞれの雰囲気やサービス内容を比較検討しておくことで、いざという時にスムーズに決断できます。また、入居を検討する際は、専門家である老人ホーム相談センターに相談するのもおすすめです。お二人の状況に合わせて、最適な選択肢を提案してくれます。
今すぐ介護の悩みを解決したい!どうしたらいい?
「親族の介護、もう待てない状況になっていませんか?」
介護は突然やってきます。「まだ大丈夫」と思っていても、転倒や急な体調変化で一気に現実となることも。
そんな時、慌てて施設を決めて後悔しないために。
もちろん、今介護で悩んでいる人であってもどの施設であればすぐに入れるのかを事前に情報収集する必要があります。
そんなとき「みんなの介護」なら、業界最大手の安心感と51,000件という圧倒的な選択肢で、あなたがどんな状況でもベストな施設が見つかります。
⭐ 掲載施設数No.1の実績
⭐ 経験豊富な相談員が24時間サポート
⭐ 見学予約から入居まで完全無料でフォロー
「あの時、もっと調べておけば良かった」
そんな後悔をしないために、今すぐ行動を。
複数施設の資料を取り寄せて、ご家族で安心できる選択をしませんか?
▼無料資料請求はこちら▼
資料請求はこちら
まとめ後悔しない夫婦での施設選びの秘訣
ここまで、夫婦で介護付き有料老人ホームに入居する際の「5つの落とし穴」と、その解決策についてお伝えしました。
夫婦同室にこだわって後悔するよりも、お二人にとって本当に幸せな選択肢を見つけることが何よりも重要です。
この記事で紹介した5つのポイントをしっかり押さえておけば、きっとお二人にとって最適な「終の住処」を見つけることができるはずです。
- 介護度の違いを考慮し、必要であれば「2部屋契約」も選択肢に入れる
- 入居後の介護役割を夫婦で話し合い、スタッフとの連携を密にする
- 配偶者が亡くなった後の経済的リスクを把握し、契約内容をしっかり確認する
- 必要な医療ケアへの対応が可能か、事前に確認しておく
- お互いの生活スタイルを尊重し、「夫婦別々の部屋」も視野に入れる
夫婦での施設探しは、お二人にとって大切な人生の最終章を決める重要なイベントです。
この記事が、お二人の未来を明るくするための道しるべとなれば幸いです。
コメント